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病院のかかりかた〜治療と検査

交通事故の示談解決は弁護士に依頼すれば良い結果が出るでしょう。その理由は、「請求項目に漏れなく」「弁護士基準」で「スピーディ」に解決してくれるからです。しかし、治療段階でその治療内容や検査内容、いわゆる「病院のかかり方」については、遡って何かを変えることはできないうえに、自覚症状として何かしらの後遺症が残存した場合、後遺障害申請をすることになりますが、これまでの「病院のかかり方」が非常に重要項目となってきます。

然るべき治療と検査を受けているか?〜後遺障害診断書に向けて

インフォームド・コンセント(informed consent)という言葉をご存知でしょうか?おそらくご存じない方のほうが多いかと思います。インフォームド・コンセントとは、「正しい情報を得た(伝えられた)上での合意」を指し、主に医療行為(投薬・手術・検査など)や治験などの場面でよく耳にする言葉です。

例えば、日本ではまだまだ「お医者様まかせ」の患者さんが多いように思います。これはどういうことかというと、「今日処方されたそのお薬はどのような症状に効いて、考えられる副作用はどのようなもの?」ということを理解もしないまま、主治医にそう言われたから黙って何も考えずにそれを受け入れていませんか?ということです。

もちろん、お医者様は医療のプロですから、治療や検査について信頼し、おまかせするのは悪いことではないかもしれません。しかし、特に交通事故の治療や検査については、患者自身が注意する必要があるでしょう。

「湿布薬が数ヶ月出ている」
「頸椎カラーを何ヶ月も装着している」
「MRI検査を受けていない」
「レントゲン検査を受けていない」…etc

例えば、症状固定間近になって、後遺障害申請の準備を進めるうえで主治医に書いてもらう「後遺障害診断書」があります。その後遺障害診断書にはMRI検査の結果なども書いたりするのですが、そのときになって「あっ、そういえばMRI検査受けていません」と…「何故、もっと早い段階でMRI検査を受けなかったのか?」を聞くと「当時、主治医が自分の場合はその検査が不要だと言われた」というようなことをご説明されるのですが、それこそ「病院のかかり方」に問題があります。

交通事故のダメージというのは、後になってどこにどのような症状を残すことになるかも分かりません。どのような軽微な事故であったとしても、「念のためMRI検査とレントゲン検査だけはしておきましょう」というのが一般的です。仮に主治医がそう言わないとしても、患者である被害者ご自身が「後々、何かあったら心配なので、念のためお願いします」と申し出るべきです。(万が一、そのとき主治医がその申し出を断るようなことがあれば転院をおすすめします)

漫然治療と後遺障害認定の関係

通常、他覚所見があった場合、後遺障害は12級以上の認定となり、他覚所見がない場合、14級か非該当となります。後遺障害14級が12級と大きく異なるのは12級は「医学的証明」する必要があり、14級は「医学的説明」できれば問題ないことです。

特に14級の「医学的説明」というのは、「医学的証明」をできる材料がない中で「説明はつく」という状態になります。その説明をするうえで、「MRI検査」「レントゲン検査」「神経学的検査」などを行っていなければマイナス材料だといえますし、「最初から最後までシップを出してもらっていた」ことは漫然治療だと思われるかもしれません。(シップで神経は良くならないため)

このように、妥当な賠償金を支払ってもらうためには、患者自らが「病院のかかり方」を考える必要があることをご理解いただければと思います。

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